【目次】
●関連情報
ワクチン接種の副反応の症状について
接種後に注射した部分の痛み、発熱、倦怠感、頭痛、筋肉や関節の痛み、寒気、下痢等がみられることがあります。こうした症状の大部分は、接種の翌日をピークに発現することが多いですが、数日以内に回復していきます。
副反応については、厚生労働省「新型コロナウイルスワクチンの副反応について(外部リンク)」をご覧ください。
〇従来型ワクチンの副反応について
〇オミクロン株対応ワクチンの副反応について
〇小児用（5歳～11歳）ワクチンの副反応について
〇乳幼児用（生後6か月～4歳）ワクチンの副反応について
〇心筋炎・心膜炎の症状について
〇これは本当ですか？
【ワクチン接種の効果や副反応などに関するお問い合わせ先】
愛知県
◎新型コロナウイルス感染症健康相談窓口
受付時間 毎日午前9時から午後5時30分まで（土曜日・日曜日・祝日も実施）※4月以降は平日のみに変更
電話番号 052-954-6272
◎夜間・休日専用窓口
受付時間 平日：午後5時30分から翌午前9時まで
土曜日、日曜日、祝日：24時間体制
電話番号 052-526-5887
◎聴覚に障害がある方
受付時間 平日：9時～17時30分
FAX：052-954-7430
E-mail：kansen-taisaku@pref.aichi.lg.jp
〇従来型ワクチンの副反応について
下記のような症状が確認されています。こうした症状の大部分は、軽度又は中等度であり、ほとんどの方が数日以内に回復しています。
| 発現割合 | 症状（ファイザー） |
| 50％以上 | 接種部位の痛み、疲労、頭痛 |
| 10～50％ | 筋肉痛、悪寒、関節痛、下痢、発熱、接種部位の腫れ |
| 1～10％ | 吐き気、嘔吐 |
〇オミクロン株対応ワクチンの副反応について
主な副反応として、接種した部分の痛み、頭痛、疲労、発熱、筋肉や関節の痛み、寒気などがあります。こうした症状の大部分は、軽度又は中等度であり、ほとんどの方が数日以内に回復しています。
〇小児用（5歳～11歳）ワクチンの副反応について
下記のような症状が確認されています。こうした症状の大部分は、軽度又は中等度であり、ほとんどの方が数日以内に回復しています。
| 発現割合 | 症状（ファイザー） |
| 50％以上 | 接種部位の痛み、疲労 |
| 10～50％ | 注射した部分の発赤や腫れ、頭痛、筋肉痛、悪寒 |
| 1～10％ | 下痢、発熱、関節痛、嘔吐 |
〇乳幼児用（生後6か月）ワクチンの副反応について
接種部位の痛み、疲労、発熱、頭痛等様々な症状が確認されています。こうした症状の大部分は、軽度又は中等度であり、ほとんどの方が数日以内に回復しています。
〇心筋炎・心膜炎の症状について
ごく稀に心筋炎や心膜炎を疑う事例が報告されています。心筋炎、心膜炎ともに若年層の男性が多く、ファイザーに比べモデルナの方が多く報告されています。発生頻度の低さと軽症の場合が多いことから、ワクチン接種のメリットの方が大きいと考えられています。
ファイザーの心筋炎が疑われた事例の頻度は、最も多かった2回目接種時の10代男性において、100万回あたり約30～40回。それ以外はほぼ全ての年代において100万回あたり約1回程度です。
ファイザーの心膜炎が疑われた事例の頻度は、最も多かった2回目接種時の10代男性において、100万回あたり約10回。それ以外はほぼ全ての年代において100万回あたり約1回程度です。
〇これは本当ですか？
「ワクチンは遺伝子情報に影響を与える？」「接種後に多くの人が亡くなっている？」
新型コロナワクチンに関しては様々な情報が溢れています。厚生労働省がこれらの疑問に回答していますので、情報を精査した上で、接種の判断にお役立てください。
副反応が起きた場合の健康被害救済制度
一般的に、ワクチン接種では、副反応による健康被害（病気になったり障害が残ったりすること）が、極めて稀ではあるものの、なくすことができないことから、救済制度が設けられています。
救済制度では、予防接種によって健康被害が生じ、医療機関での治療が必要になったり、障害が残ったりした場合に、予防接種法に基づく救済（医療費・障害年金等の給付）が受けられます。
新型コロナワクチンの接種についても、健康被害が生じた場合には、予防接種法に基づく救済を受けることができます。
なお、現在の救済制度の内容については、こちら（外部リンク：厚生労働省HP）をご参照ください。
愛知県新型コロナワクチン副反応等見舞金
国の健康被害救済制度と同時に申請することができます。
詳細は愛知県庁「新型コロナワクチン副反応等見舞金について（外部リンク）」をご覧ください。
既に予防接種健康被害救済制度の申請をしている方も、この見舞金を申請することができます（愛知県へ直接申請となります。別途愛知県からの案内が郵送で届く予定です）。
